その顧問先について、どのような決算仕訳が必要か、法人税申告書の別表は何が必要か確認します。

税理士事務所の顧問先である一般的な中小企業の場合、ここに掲げたものでほぼ網羅できていると思います。

もちろん決算仕訳については前期の決算整理の確認がまず必要です。

 

○決算整理仕訳

期末棚卸高の洗替、帳端・未収未払いの計上(洗替)、役員貸借の利息計上、貸倒引当金

減価償却、長期前払費用償却

○申告書別表

常に必要となる別表  →　一(一)、二、四、五(一)、五(二)、六号、二十号

所得税額控除   →　六(一)、六号四の四、九号の二

欠損金    →　七(一)、六号別表九

受取配当金   →　八(一)

特定の基金(倒産防止共済) →　十(九)

個別評価の貸倒引当金  →　十一(一)

一括評価の貸倒引当金  →　十一(一の二)

寄附金    →　十四(二)

交際費等   →　十五

減価償却・定額法  →　十六(一)

減価償却・定率法  →　十六(二)

長期前払費用(繰延資産)  →　十六(六)

(30万円未満の)即時償却  →　十六(七)

(20万円未満の)一括償却  →　十六(八)

その他、必要な仕訳・別表があれば適宜記入する。

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